バリアフリー住宅と聞くと「高齢者のため」と思いがちですが、最近は若い世代でも導入する方が増えています。
ただしバリアフリー住宅にするとさまざまなメリットがある反面、デメリットも生じるので、新築時やリフォーム時は注意が必要です。
この記事ではバリアフリー住宅の必要性やメリット、デメリットをお伝えするので、ぜひご覧ください。
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まずはバリアフリー住宅の必要性や、求められている理由を見ていきましょう。
老後のため
バリアフリー住宅が必要な理由は、老後の生活を見据えるためです。
年を取ると体の機能が低下し、若いときにはなんとも思わなかったわずかな段差などでケガしてしまいます。
一般的に年を取ると低下していく機能と高齢者に多い特徴は、以下の通りです。
●身体的な機能（骨折しやすい、筋力や指先力の低下、虚弱体質になる、体が小さくなるなど）
●生理的な機能（排泄回数が多くなるなど）
●感覚的な機能（視力や聴力の低下や、温度感覚の薄れなど）
●心理的な特徴（住環境や人間関係の変化についていきにくくなる、感情のコントロールが難しくなるなど）
●生理的な特徴（人との交流関係が希薄になる、在宅時間が長くなるなど）
このように、高齢者になると身体的な機能や感覚的な機能が低下していきます。
高齢社会である日本は、今後4人に1人が高齢者（65歳以上）になると言われており、住宅のバリアフリー化も加速していくでしょう。
介護のため
高齢者や障害者を自宅で介護する場合、バリアフリー住宅でないと介護しにくいのがデメリットです。
広い廊下や間口、段差のない居住スペースなど、スムーズな介護のために家中のいたるところが気になり、バリアフリー住宅の必要性を感じるかもしれません。
介護は介護される本人だけでなく、する側の意見も大切です。
する側がスムーズに動けないと介護される側も不安になり、思うような介護ができなくなる可能性もあるでしょう。
バリアフリー住宅の必要性は老後のためだけでなく、要介護になったときのことも考えてみてください。
将来のため
「将来は親と同居する」という方も、バリアフリー化の必要性があります。
年を取った親と同居するということは、高齢者でも安心して住めるような家に整えておくのが理想です。
同居をきっかけにリフォームする方も多く、それほどバリアフリー住宅の必要性を多くの方が実感しています。
バリアフリー住宅のメリットとは？
ではバリアフリー住宅にはどのようなメリットがあるのでしょうか？
高齢者が無理なく生活できる
バリアフリー住宅のメリットとして、高齢者が無理なく生活できるという点が挙げられます。
年を取るほど筋力が衰えるため、転んだり転倒したりするリスクが高くなり、介護が必要となる原因に。
若いころや健常者だと気にならない、ほんのわずかな段差でも、高齢者だと転倒事故を起こす可能性が高くなります。
転倒事故の多くは家庭内で発生しているため、転倒事故が発生しやすい庭やバスルーム、廊下や階段、キッチンやトイレなどをバリアフリー化するのがおすすめです。
バリアフリー住宅なら、足腰が弱くなったり歩幅が狭くなったりしても、無理なく生活できますし、家族も安心して過ごせるのもメリットでしょう。
安心できる住まいを提供し、転倒事故の可能性を少しでも減らすため、高齢者がいる場合はバリアフリー住宅を検討してみてください。
車椅子や体の不自由な方でもスムーズな移動が可能
車椅子や体の不自由な方でも、スムーズな移動が可能なのがバリアフリー住宅のメリットです。
車椅子や体の不自由な方の場合、高齢者と同様、少しの段差が妨げとなり快適な生活を送れないことがあります。
不自由な生活が続くあまりストレスを抱えてしまう障害者の方も多く、精神面での負担もデメリットです。
バリアフリー住宅にしてからは、自分の意思で好きなように移動ができ、ストレスが解消されたという声もよく聞きます。
妊婦さんも生活しやすい
バリアフリー住宅は妊婦さんにもメリットがあります。
お腹が大きくなると足元が見えにくくなるため、段差につまずいて転び、ケガしてしまうかもしれません。
妊娠中はお腹の赤ちゃんを気遣うため、外出時も段差のない道を選ぶ方が多くいます。
家のなかに段差があると、外でも家でも気を使うことになるので、これから赤ちゃんをむかえる家庭はバリアフリー住宅を検討するといいでしょう。
赤ちゃんや小さなお子さまも安心
小さなお子さまの転倒予防になるのも、バリアフリー住宅のメリットといえます。
赤ちゃんや幼児は思わぬ場所で転倒しケガすることがあるので、階段の手すりやバスルームの滑り止めなどの設置がおすすめです。
バリアフリー住宅なら、安心できる環境のなかで子育てができそうですね。
バリアフリー住宅のデメリットとは？
次にバリアフリー住宅のデメリットを見ていきます。
十分な敷地面積が必要
バリアフリー住宅のデメリットは、十分な敷地面積が必要な点です。
バリアフリー住宅にするためには、手すりや滑り止めの設置だけでなく、廊下やトイレ、入り口などのスペースを広く取る必要があります。
車椅子が通れる幅はもちろん、介助者が一緒に使えるくらいの広さを確保しなければならず、予算オーバーになることも。
新築だけでなく、リフォームする場合も相応の資金が必要です。
坪単価が高いエリアなら、より土地代がかさむかもしれません。
バリアフリー住宅にするためには、入念な資金計画が必要だということをおさえておきましょう。
玄関をバリアフリーにすると砂やホコリが入りやすい
玄関をバリアフリーにすると、外からの砂やホコリが入りやすいのもデメリットです。
一般的な玄関は昔の土間のように、居住スペースより少し低い位置に設置されます。
しかし玄関をバリアフリーにすると段差がなくなり、リビングなどに砂やホコリが入りやすくなるのです。
すべての居住スペースをフラットにするバリアフリー住宅では仕方のないことですが、玄関の位置や向きを考え、砂やホコリが入りにくい設計を心がけましょう。
収納スペースやバルコニーが狭くなる
バリアフリー住宅にすると、収納スペースやバルコニーが少なくなるのもデメリットです。
先述しましたが、バリアフリー住宅は廊下やトイレ、入り口、リビングや寝室などすべての居住スペースを広く取らなければなりません。
その分収納スペースやバルコニーが削られてしまうため、設計時に入念な打ち合わせが必要です。
せっかくバリアフリー住宅にしても、収納スペースやバルコニーが狭く、生活しにくい家になってしまったら元も子もないですよね。
限られた床面積でバリアフリー化を導入する場合、一般的な新築やリフォームよりも時間をかけて間取りを決める必要があるでしょう。
トイレやお風呂が狭くなる可能性も
バリアフリーのデメリットとして、手すりを設置したことでトイレやお風呂が狭くなるという点も挙げられます。
今までは狭く感じなかった場所でも、手すり部分の干渉のせいで狭さを感じるかもしれません。
バリアフリー住宅にするとどの程度空間が狭くなるのか、あらかじめ調べておくのが得策です。
まとめ
この記事ではバリアフリー住宅の必要性をテーマに、メリットとデメリットを詳しくお伝えしました。
段差の少ないフラットな住宅は、高齢者だけでなく妊婦さんやお子さまにもメリットがあります。
リフォームはもちろん、いずれ必要になるものだと考え、新築時に導入するのもいいですね。
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