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傾斜地に家を建築する際に確認するべき3つのポイントとは

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傾斜地に眺めが良い家を建築したいと考えの方は多くいらっしゃるかと思います。

眺めが良いということは、市街地の夜景を眺めて楽しむことができますが、傾斜地ならではの心配な点がいくつかあるのも事実です。

そこで今回は、傾斜地に家を建築する際の注意点を紹介します。

平地とは違った備えが必要になりますので、きちんと理解しておきましょう。


傾斜地での建築の注意点① 宅地造成法改正後の造成地か


傾斜地で傾く家の模型


建築に関する法律の一つに宅地造成法がありますが、これが2006年(平成18年)に改正されました。

宅地造成法改正の理由は、阪神淡路大震災の際、比較的緩やかな傾斜地でも多くの地滑りが確認されたためです。

特にひな壇型の宅地に家を建築しようとお考えの場合は、その土地を管理している不動産業者などに宅地造成法改正後の土地かどうかを確認しましょう。


傾斜地での建築の注意点② 急傾斜地崩壊危険区域に指定されているか


急傾斜地崩壊危険区域とは、「傾斜があって崩壊の危険性があります」と指定されている場所です。

これは気に入った土地そのものだけでなく、周辺が危険区域に指定されていないかどうかも確認することをおすすめします。

もし、急傾斜地崩壊危険区域を示す看板などがあれば、購入を見送った方が賢明かもしれません。

現在そのように指定されていなくても、今後安全性を確認するための検査が入ることになりますし、危険だと診断されると予想していないタイミングで対策工事の費用がかかる可能性もあります。


傾斜地での建築の注意点③ 擁壁工事が必要か


傾斜地で擁壁工事


宅地として開発されていれば問題ありませんが、単純に切り開かれただけの土地でしたら、擁壁工事を検討しなければなりません。

擁壁とは、家の高さを平行にするために造られる壁で、傾斜地に建つ家の多くに見られます。

施工方法は、坂になっている土地を削ったり、盛り土をして低い土地を上げるなどがありますが、傾斜地に家を建築する以上擁壁は必要です。

 

この擁壁工事は、一つの宅地で数十万円~数百万円単位の費用がかかる場合があります。

また、費用だけでなく家の建築期間にも大きく関与することも念頭に置かなければなりません。

 

なお、購入希望の土地の地盤が緩い場合、上記の工事の他に地盤改良も必要となります。

この工事も決して安くない費用がかかるため、その点も考慮しましょう。


まとめ


いかがでしょうか。

傾斜地で家を建築するには、注意点や費用など様々な問題が多いです。

一方で、眺めが良い景色を堪能できたり、上記で紹介した費用面を引いた部分の建築費用の安さなどメリットもあります。

 

大阪・京都の土地を探している方で、傾斜地に家を建てることをお考えの方は、センチュリー21グローバル不動産販売までご相談ください

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