一生に一度の買い物としてマンション購入を検討している方にとって、その物件が一体いつまで住み続けられるのかは重要なポイントです。
2002年に国土交通省が発表した報告によると、マンションの平均寿命は45年とされています。
想像以上に短く感じられますが、2016年に建て替えのため取り壊しが決定した東京都渋谷区の宮益坂ビルディングは、当時築63年が経過していました。
また、今の表参道ヒルズの場所にあった同潤会アパートは、なんと80年近くも建っていたんですよ。
このように、半世紀を大きく超えて住める物件も多数存在するのです。
そこで今回は、マンションの寿命を決める要素について解説します。
マンション寿命は修繕管理で決まる！
マンションの平均寿命は45年ですが、実際に建て替えを行うまでの平均年数は築37年とより短い期間になっています。
30代でマンションを購入したとすると70歳前には建て替えの必要が生じる可能性があります。
しかし、37年というのもまた平均値に過ぎず、マンションの耐用年数が30～40年と示しているわけではありません。
これには阪神・淡路大震災や、東日本大震災による損壊を理由に、建て替えが実施された物件も含まれます。
特別な事情がなければ、修繕管理がしやすいマンションであるほど長寿命が見込まれ、たとえ旧耐震基準で建てられていても住み続けられる物件は多数存在します。
できればこのような修繕管理のしやすい建物を選びたいですね。
マンションの寿命を判断する材料の一つ 住宅性能表示制度とは？
現実のマンションは、様々な工法や構造で建築されているので、素人が比較するのは容易ではありません。
そこで活用したいのが「住宅性能表示制度」です。
この性能評価を受けるのは任意ですが、建築基準法と同じく法律によって定められた方法で評価されます。
全10分野の項目で評価され、8割以上の新築マンションが実際に評価を受けています。
このうち「維持管理・更新への配慮に関すること」の項目が高ければ、そのマンションはよりメンテナンスしやすい建物であると評価されたことになります。
他にも高齢者や環境への配慮といった観点での項目もありますから、マンションを決める上でぜひ活用したい制度です。
マンションの寿命 不動産としての価値はいつまで続く？
不動産としての市場価値は、築20年でゼロになるとも言われます。
しかし、これについては建築技術の向上などにより、見直す動きが出ています。
より長い市場価値が認められれば、築年数を重ねても購入需要が見込まれ、マンション管理やそのための修繕費の確保もしやすく長寿命が期待できます。
そのような需要が大きいマンションは、建て替えることになっても少ない負担で実現できる可能性があります。
例えば冒頭で紹介した同潤会アパートは、青山や代官山といった好立地に多く建てられていたため、区分所有者の自己負担なして建て替えが行われました。
購入検討している物件が中古マンションであっても、市場価値が高ければ修繕や建て替えにかかる費用リスクは低いと考えられます。
まとめ
マンションの寿命を決める要素について紹介しました。
マンション自体の堅牢さだけでなく、市場価値の有無もまた少ないコストで住み続けるために重要なポイントとなります。
中古マンションであっても長く住める要素を備えた物件もありますので、自身のライフプランにあわせて検討しましょう。
京都・大阪で長寿命のマンションをお探しの方は、センチュリー21グローバル不動産までぜひご相談ください。
